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外国誌日本語版編集者

日本人の読者向けに誌面展開を図るクリエイティブワーク。
 
どんな仕事?
単なる翻訳ではなく、日本向けの独自の取材による準備も必要
 最近では、外国の有力な出版社・雑誌社と提携した日本語版雑誌を目にすることが多くなってきました。こうした外国雑誌の日本市場への進出は、今後もさらに進むと業界関係者は見ています。
 外国誌(正確には提携誌)の場合、本国の雑誌の権威を借りるという側面もありますが、根本的には、その雑誌の豊富な取材網を使って集めた記事を翻訳して掲載するということが最大の魅力となります。そういった意味では、本国で発行されたあと、時間を置かずに日本でも発行されるのが一般的です。そのため、本国から送られてきた記事の翻訳は、専属のフリー翻訳者などが行っている場合が多く、編集者自身が翻訳することはまずありません。本国の記事を翻訳し掲載することが編集作業のベースであることは間違いありませんが、本国誌をそのまますべて翻訳して発行するだけでは、日本の読者にマッチしない場合もあります。したがって編集者は、本国の出版社から送られてくる企画内容、タイトル、記事等を吟味し、日本人の読者が関心を持ちそうな内容のピックアップや追加取材をしたり、日本語版独自の取材、記事の準備などを行うこともあります。

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海外特派員

異国の地でアクティブに活動。
国際情勢を日本に伝える。
 
どんな仕事?
文字に書かれた情報だけではなく深みのある報道が大事
 新聞社のなかでも、特に語学力を活かせる代表的な仕事として海外特派(支局)員があげられます。特派員にまず求められるのは、現地のテレビ・ラジオ・新聞・雑誌等の内容をチェックできる語学力、そして現地の人にインタビューできる程度の会話力です。記者会見に出席して、その内容を理解し、質問を投げかけ、さらには現地記者の座談会において自分なりの意見が言えるくらいになれば、特派員として一流といえます。異国の地を飛び回り、アクティブで的確な取材をこなし、それでいて深みのある報道のできる特派員を新聞社は必要としているのです。
 特派員は、その国で起きた問題が日本にどういった影響を与えるかなど、外国にいても常に日本の立場に立った報道をしなければなりません。
 
つくには?
まず各地方局で社会構造を把握し、記者としての資質を磨く
 新聞社の新入社員は、概ねまず地方局に配属になります。地方の警察・裁判所・地方自治体などで社会構造を把握し、記者としての基礎的なノウハウを修得したあと、数年後本社勤務となるのが一般的です。本社でも社会部や政治部、経済部など国内で十分な経験を積んだ後に厳しい選抜試験をもつ各社の留学制度等を利用し、最低でも1年以上の海外研修を経験することで、海外特派員への道が開かれていきます。

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新聞社外信部員

海外からの情報を元に記事をつくる。特派員に取材依頼をすることも。
 
どんな仕事?
さまざまな記事の中から必要なものをセレクトできる眼力が必要
 英語力が必要な新聞社の仕事のひとつに外信面を担当する外信部があげられます。世界各地の特派員から寄せられた記事を受け、それを補足し、国内外の通信社からの配信も参考にして、どのように記事を組み合わせ、何をメインに持ってくるかなどを考察することで、外信面を作っていきます。海外からの記事のうち、どれが大事なニュースであるかを見きわめることができなければなりません。外信部から特派員に向け、こういった取材をして欲しいといった記事の発注をすることもあります。

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英字新聞記者

日本語で取材したものを英語の記事に。難しい日本語を正確な英語にする。
 
どんな仕事?
日本語と諸外国語の表現と意味の違いに気をつけて紙面をつくる
 外国語新聞記者とは、日本の新聞社等が発行している外国語新聞の記者のことです。記者発表や、インタビューなど、取材したものをその国の言葉で記事としてまとめるのが主な仕事です。
 取材で気をつけなければいけないのは、日本と諸外国の表現・意味・習慣の違いです。例えば、英語には敬語がありませんが、相手に敬意を表する言葉を選ぶことができなければなりません。そして、記事にする上で肝心なのが、内容を十分に理解して、読み手に分かりやすく伝えることです。日本語の難しい言葉や内容は一度噛み砕いてから外国語にします。そういった意味で外国語新聞記者には、“日本”に関する深い知識も必要とされます。

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放送局取材記者

即時性のメリットを活かして現場からの情報をリアルタイムに伝える。
 
どんな仕事?
 放送記者には取材記者と整理記者、ニュースディレクター等の職種がありますが、その中でも取材記者は、主にテレビやラジオ局の報道局に所属し、政治や経済の動き、世界的な大事件やイベントなどを取材し、その内容を視聴者に伝えることを仕事としています。
 国際化の時代を反映して、キャリアに関係なく誰もが英語を中心とした語学力を要求されるのは勿論、加えて、国際・政治・ITといった自分の得意な専門分野の知識を修得していることも最低条件として必要とされます。特に、外国人に対して取材する場合や海外通信社からの英語のニュースを確認する場合など、あらゆる場面で一定レベル以上の語学力が要求されます。中でもオリンピックやワールドカップなど世界規模のスポーツイベントでは海外出張も多くなるため、普段からの体力づくりもひとつの課題となります。

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