自動車産業界は、その業態から、完成車メーカー、部品メーカー、販売系列会社、海外メーカー、そして二輪車メーカーなどに大別され、国内の全就業人口の10％前後を抱える大基幹産業です。日本ではここ数年景気が低迷しており、このことは自動車産業界も例外ではありませんでした。しかしながら2005年の四輪車生産台数は、4年連続プラス（前年比）、乗用車では2年連続プラスでした。また、国内需要も前年比で3年連続のプラスとなりました。
　自動車産業界全体で見ると、やっとひと息つけたといった感がなきにしもあらずですが、もちろん、業績の伸び悩みに苦戦している企業がないわけではありません。新車開発などの要員となる技術系の採用を増やす一方、生産現場が中心となる職種の採用は抑制するなど、技術系スタッフの中でも異なる雇用事情が見受けられます。また、この業界では、業績の好調な企業が必ずしも採用を増やしているというわけではないということも知っておくべきでしょう。
　自動車整備系については、メーカー・ディーラー等の整備技術職や一般整備技術者、板金塗装技術者など、堅調な採用状況が続いています。また、各種整備関連職種では、採用時に二級自動車整備士資格を取得していることを大前提とする企業がほとんどですが、この資格は、専門学校を中心とする自動車整備士一種指定養成施設を卒業して実技試験の免除を受けたあと、学科試験に合格することによって得られる国家資格です。また、各企業は独自の基準に基づいた技術検定を設けている場合が多く、国家資格取得とは別の視点から、採用後にその独自の検定を受けることを奨励するなど、技術を持つスタッフを育て、即戦力を企業ぐるみで作ってゆくという“人材養成”に積極的な傾向があるようです。
　もちろん、個人としてキャリアアップを目指す上でも、先の自動車整備士国家資格はもちろん、これをベースとした特定の条件を満たすことで、「整備主任者」や「自動車検査員」という上級資格を取得することも可能になりますから、採用される側も常に“企業において即戦力になり得る”ことを常に念頭に置いて、自分が何を要求されているかを知っておかなければなりません。

　国内の鉄道利用者は年間のべ228億人といわれ、鉄道はもっとも身近な安全安定輸送の公共交通機関ですが、鉄道各社は、少子高齢化、自動車や航空機との競争激化の影響による乗降者の減少という厳しい現状にあります。この状況打開のためにICカード利用などによる収益分野の拡大を図っています。このように、他の業種同様鉄道業界へのハードルもかなり高いといえますが、常に新しい人材の補完が行われている業種です。
　 仕事はいまや多岐に渡るため、新入社員にも自分で考えて行動できる力、旺盛なチャレンジ精神が求められています。職種には、駅員、車掌、運転士、司令員はじめ、メンテナンス、設備、建設工事、営業、グループ会社の仕事などがあります。