自動車・航空・鉄道系｜就職最前線

自動車・航空・鉄道系

“自動車”と“航空”の仕事は実に幅広い。設計から整備・メンテナンス等のメカニック関連をはじめ、販売、運輸サービス、旅客サービスなど、直接ユーザーや利用客と接する営業・サービス系職種を中心としたその職域は多岐にわたります。ここでは、これらの非常にバラエティーに富んだ仕事をとりまく就職環境や採用事情などについて具体的な事例等を見ながらおはなしいたします。

必ずしも業績と採用数が連動するとは限らない自動車系

必ずしも業績と採用数が連動するとは限らない自動車系

自動車産業界は、その業態から、完成車メーカー、部品メーカー、販売系列会社、海外メーカー、そして二輪車メーカーなどに大別され、国内の全就業人口の 10％前後を抱える大基幹産業です。日本ではここ数年景気が低迷しており、このことは自動車産業界も例外ではありませんでした。しかしながら2005年の四輪車生産台数は、4年連続プラス（前年比）、乗用車では2年連続プラスでした。また、国内需要も前年比で3年連続のプラスとなりました。

自動車産業界全体で見ると、やっとひと息つけたといった感がなきにしもあらずですが、もちろん、業績の伸び悩みに苦戦している企業がないわけではありません。新車開発などの要員となる技術系の採用を増やす一方、生産現場が中心となる職種の採用は抑制するなど、技術系スタッフの中でも異なる雇用事情が見受けられます。また、この業界では、業績の好調な企業が必ずしも採用を増やしているというわけではないということも知っておくべきでしょう。

自動車整備系については、メーカー・ディーラー等の整備技術職や一般整備技術者、板金塗装技術者など、堅調な採用状況が続いています。また、各種整備関連職種では、採用時に二級自動車整備士資格を取得していることを大前提とする企業がほとんどですが、この資格は、専門学校を中心とする自動車整備士一種指定養成施設を卒業して実技試験の免除を受けたあと、学科試験に合格することによって得られる国家資格です。また、各企業は独自の基準に基づいた技術検定を設けている場合が多く、国家資格取得とは別の視点から、採用後にその独自の検定を受けることを奨励するなど、技術を持つスタッフを育て、即戦力を企業ぐるみで作ってゆくという“人材養成”に積極的な傾向があるようです。

もちろん、個人としてキャリアアップを目指す上でも、先の自動車整備士国家資格はもちろん、これをベースとした特定の条件を満たすことで、「整備主任者」や「自動車検査員」という上級資格を取得することも可能になりますから、採用される側も常に“企業において即戦力になり得る”ことを常に念頭に置いて、自分が何を要求されているかを知っておかなければなりません。

◆自動車・航空業界の求人の具体例＜専門学校卒業の場合＞（平成18年7月さんぽう調べ）

再編が望まれるエアライン業界　情報収集力がカギ

グランドサービススタッフ　航空関連でいえば、エアライン関連も再編が急ピッチで進んでいる業界のひとつといえそうです。日本航空と日本エアシステムの大手２社の経営統合（JALグループ）が行われ、その結果、航空業界全体の採用状況にも少なからず影響が出てきます。

エアラインの仕事は航空会社勤務だけとは限りません。カウンター業務などを含むグランドサービススタッフは、航空会社の関連企業である旅客ハンドリング会社から配属されることもあります。また、外資系航空会社は、機上勤務となる客室乗務員等の職種の中途採用を積極的に行うことがしばしばなので、業界関連誌などをこまめにチェックして、情報収集を怠らないようにするのが大切です。

また、航空整備士をはじめとするメカニック系の仕事は、空港や航空会社以外にも、新聞社や通信社、大手有力企業などに自社専属スタッフとして採用されるケースがあるなど、考える以上に活躍の場は多数存在しています。これらの会社は必然的に即戦力を求める傾向が強いということも知っておきましょう。

分野拡大をねらう鉄道業界　求められるチャレンジ精神

国内の鉄道利用者は年間のべ228億人といわれ、鉄道はもっとも身近な安全安定輸送の公共交通機関ですが、鉄道各社は、少子高齢化、自動車や航空機との競争激化の影響による乗降者の減少という厳しい現状にあります。この状況打開のためにICカード利用などによる収益分野の拡大を図っています。このように、他の業種同様鉄道業界へのハードルもかなり高いといえますが、常に新しい人材の補完が行われている業種です。

仕事はいまや多岐に渡るため、新入社員にも自分で考えて行動できる力、旺盛なチャレンジ精神が求められています。職種には、駅員、車掌、運転士、司令員はじめ、メンテナンス、設備、建設工事、営業、グループ会社の仕事などがあります。

企業の新卒採用スケジュール（具体例）

3月（春休み期間中）～4月中旬

自動車整備士養成専門学校に求人票を提出（3月上旬）

整備工場の見学会のご案内

自動車整備工場見学

5月

試験

事前に提出してあったオリジナル履歴書・成績証明書・卒業見込証明書・健康診断書等の必要書類を持参・提出。

面接

6月

内定

学校を通して合格通知。入社承諾書を同封

翌年3月

二級自動車整備士国家試験

合格

4月

入社

営業職・事務職・技術職合同による店舗研修

5月

各店舗の整備工場にて現場を体験しながら自動車の整備に関わる。

現場を知り、仕事に対する理解力を高め、業務を推進する上で必要な他者との協調性を養う。

業界をめぐる現在と中途採用事情

新卒・中途を問わず、一般的な傾向として依然、就職環境には厳しいものがあり、企業側の人事・採用事情も変化せざるを得ないというのが実情のようです。

自動車整備士に関していえば、トヨタ、ホンダ等の主要メーカーの開設する整備士養成のための専門学校の卒業生は、ほとんどがメーカー系列のディーラーに就職しており、それがメーカー系学校の最大のウリとなっています。近年では、日本市場への外資参入の波を受けて、個人のスキルに重点を置いた実力主義的な観点での採用も増えてきています。そうなると、個人の持つ資格・経験に重点が置かれるため、中途採用の枠が拡がることになります。

業界全体から見ると、人材が循環し、活性化するという意味で前向きな傾向ですが、優秀な人材が一部に集中してしまう可能性もあります。若い人材を育てることと、優秀なスキルを持った人材を即戦力として活用するという、一見正反対な採用をバランスよくおこなってゆくことが、これからの自動車業界の課題となってきています。これは、再編を進めているあらゆる業界に言えることで、ある意味では両方のバランスがうまく保てた時に、日本企業はまた一歩成熟するのかもしれません。